家庭と仕事の両立を雇用形態の選択で叶えよう
薬剤業務をこなすにも、結婚をキッカケに女性は妊娠や出産をし、子どもを育てるために仕事をお休みする期間がいずれやってきます。そのタイミングでの雇用形態としては、正社員やパートのみならず、条件に見合った働き方ができる雇用形態もあるようです。
育休制度が取得できる条件を知っておこう薬剤師として仕事も頑張りたい、でも子育ても両立させたい、そうした女性には人材派遣サービスが活用できます。ライフスタイルが似たり寄ったりの先輩がいない場合、特にこれから出産を経験するケースでは、産休・育休制度を利用して、産後に働ける環境を整えておくことも重要でしょう。
ここで注目すべきは、育休は必ずしも取得できる制度ではないという点です。産休は、出産予定日の6週間前と産後8週間という期間内の取得ができるのですが、正社員でもパートでも雇用形態は関係がありません。しかし、育休に関しては原則1年以上の就労期間という条件を満たす必要があり、就・転職で薬剤師として駆け出しの場合には注意が必要です。
無事に出産し、次に気がかりとなるのが産後の仕事に関する従事できる時間でしょう。生まれたばかりだけども、生活費を考えると働きに出なければならず、育休を終える前に職場に復帰するのか、新しい職場を探すのか、選択しなければなりません。
産後だからこそ働き方を考えるタイミングとしても適しています。仕事と子育てとの両立、1人目の産後では不安もあるでしょう。ブランクが空けば空くだけ不安も付き物です。
派遣であれば、時間の融通も利きやすく、同じように働くスタッフが多い職場を選択できます。人材紹介会社によって、あるいは職場先によって手厚いフォローを得ることも可能です。週休2.5日、こうしたちょっと融通の利く職場であっても、残業が多ければ意味も薄く、少なめというように希望にあった好条件求人を紹介してくれます。
子どもとの暮らしにおいては、教育費や生活費、こうしたお金の問題も生じるでしょう。法律上、子どもが満3歳までの短時間勤務も可能ですが、職場によっては独自制度を設定しているところもあります。家から職場が近いほうがおすすめで、残業なしとは謳っていても、自身も子どもの体調によって早退させてもらったりすれば、人材不足のときには休みも取りづらくなります。
復帰したはいいものの、それまでと同じような働き方が難しくなり、両立が難しいと感じる薬剤師も少なくありません。働き方を見直すタイミングは、産前から始まっており、今、ご主人の稼ぎで生活ができているのなら、無理なく両立できる道を選びましょう。
子どもが成長するにつれ、ママとしての役割が少なくなるにつれ、勤務日数を週3日から週5日のほぼフルタイムのシフトに変更するなど、改革ができます。